税金はオンカジでも支払う必要があるのか

税金はオンカジでも支払う必要があるのか

ギャンブルを日々楽しんでいる方にとって、最も不安になるのがある意味で税金問題かもしれません。

今までサラリーマンだった方や、経理関係では無い、またフリーランスの人生を歩んできた方達は税金の仕組みを知らないが為にギャンブルで勝った金がバレて、大変な事になってしまった方も世の中にはおります。

もちろんオンラインカジノもギャンブルの一種ですので競馬や競艇、パチンコスロット共に同様です。

しかし、本当にオンカジで儲かった金が税金でバレる事はあるのでしょうか。

今回は「税金はオンカジでも支払う必要があるのか」真実や実態について、確認していきたいと思います。

オンラインカジノと脱税の関係

日本には働いてゲットしたお金には税金が掛かり、支払わない人は非国民とされるというか脱税なので最悪の場合は逮捕されます。

例えば、あなたが会社で働く又はバイトをした場合は必ず給与明細から所得税が引かれた金額が手取りになっているハズです。

「クソ政府が！」と思うかもしれませんが、納税は日本に住んでいる以上は国民の義務なのでやむを得ません。

フリーランスや、給料の手渡し又はお店を経営している方は、誰も税金の計算をしてくれないので自分で対応する必要があります。

100万円を売り上げたら100万円をそのまま貰える訳では無く、売り上げ分から10数％は所得税として後日税務署に収める流れの形です。

つまり、オンカジで利益を得た場合も一時所得扱いになりますので、税金を支払う義務が発生します。

「は！？娯楽で儲けた金なんて関係なくね！？」と思った人は大勢いらっしゃると思います。

私もモチロン思いますが、もう少し色々とお話させて下さい。

オンラインカジノは一時所得になる

日本では、一時所得の名目で副業等で稼いだ給与にも当然税金が掛かります。

500万円の年収を貰えているサラリーマンが、副業で週末だけ大工を手伝って年間100万円をゲットした場合でも100万円には確実に税金が発生する事でしょう。

しかし、前提として注意したいのが、稼いだ金額にはある程度の決まりがあるという所です。

基本的に、一時所得が年間50万円を超える方の場合は申告の必要があります。

課税分は、基本的に半分ですので「仮に50万円を得た人は25万円分に税金が掛かる」規則の計算となります。

また、サラリーマンの場合はやや猶予があり90万円を超えるまでは一時所得扱いにならないそうです。

つまり、税金のシステム上では「サラリーマンの方は899,000円までの稼ぎであればオンカジで勝っても申告は不要」という計算になる訳です。

バレる時はどういった場合

さて一番の問題なのが。真面目にオンカジでの収入に対し税金を収めている方は問題ないのですが隠している方々です。

恐らくギャンブルで勝った大半の方が利益を申告していない可能性があります。

ここからが今回の本題ですが、大前提として脱税を助長するつもりでは無いのでしっかりと申告しましょう。

まず一つ注目したいのが、税務署に税金を支払っていないことがバレる時というのはどういった場合なのでしょうか。

当たり前ですが、税務署に行って相談しながら「俺、去年オンカジで500万円勝ったんですけど申告してないんですよね。これって、ヤバいですかね？」といえば当然バレます。

また、誰かが税務署等に「〇〇さんという方はオンカジで相当勝っている。脱税しているので必ず調べた方が良いです」とタレコミすれば足が付く事があります。

基本的には相当なレベルでは無いとバレる事は無いと思われます。

しかし、場合によっては非常に注意が必要な事もあります。

別に隠しておけばイイのでは！？脱税になる？

まず、今の所は法律が無いのでオンカジはグレーゾーンであり海外の会社が運営を行っております。

入出金時にはどうしても対応が銀行口座への振り込みになり、また電子決済等でも最終的には口座へ振り込みですので履歴が残ります。

また、オンラインカジノの場合はほぼ円をドルに変更しますので、上記のパターンから銀行口座に足が付きやすくなると言われております。

かなり小額であれば特に問題はないでしょう。

少額の税金を取り締まっても時間の無駄で、1万円や数千円の人を追いかけた場合は対象が数百万に達するので事実上不可能です。

ですので実際問題は、かなり大勝ちしている場合に限ります。

ちなみに100万円以上の送金等が海外相手との履歴がある場合は、経緯を銀行口座または税務署に報告する義務があるようです。

上記の場合は100万円が一気に振り込まれて怪しいとなり、バレる可能性が上がる訳ですね。

また、目立つ人は注意です。

動画を投稿している又は本名で顔出ししている等、他にも「車を買った」「家を買った」等で羽振りがイイと目を付けられるとも言われております。

税務署の人達は、目立つ人をターゲットにして脱税の可能性がないかと虎視眈々と狙っている訳ですね。

例えば、テレビやYouTubeで大人気なのに、申告が年間で200万円だと明らかにおかしいですよね。

怪しい場合は調査が行われ、追徴課税が貸される訳ですのでしっかり申告する必要があります。

オンカジでも申告は必要です

どうあがいても法律で決まっているので「オンカジでも申告は必要」なのが現実です。

オンカジYOUTUBERでも海外運営ですので、経費で申告するのはかなり難しいと思われます。

只、間違いなく言えるのがオンカジで税金を収める程に勝てる人はどれだけいるのでしょうか。

凄まじい博才の持ち主なのは間違いないのですが、少数なのは間違いないでしょう。

申告義務の対象の方でも、申告している方は少ないと思いますが申告は必要なのは「当然」なので、自己責任で判断を行って下さい。