オンカジサイトを訴える
オンラインカジノを訴えることは出来るのか
オンカジを訴える
金額に限らずオンラインカジノで負けた事に怒りを感じる人は少なくありません。
当然こうした怒りを口にするのは避けたいものですが、どうしても物に当たったり台パンしてしまう人もいます。
男性に限らず、女性も同じようです。
一方で怒りが収まらず「オンカジサイトを訴えてやる」と考える人もいるかもしれません。
そこ今回はオンラインカジノサイトを訴えることが出来るのか解説していきたいと思います。
オンカジへの怒りと暴走そして訴訟への道
オンラインカジノで大敗した場合、感情をコントロール出来ずに手がつけられなくなってしまう人も少なくありません。
「そんな人はいないでしょう」と思う方もいるかもしれませんが、現実にはパチンコ店で暴走する人達が多い事を見れば、オンカジでも同様の事が起こり得ます。
「台パン」という言葉があるように負けた時に冷静さを失い、台を殴ったり蹴ったりあるいは何かで壊したりする人たちがいるのです。
パチンコでは怒りのあまり店員を殴ったり、ハンマーを持ち出して台を壊す「牙狼おじさん」と呼ばれた方もおります。
オンカジでは、一人でPCやスマホを使っている事が多い為に負けた時にスマホを投げつける行動に出る人もいるかもしれません。
多くの人がそういった経験をしているかは断言できませんが、事実この様な行動を取る人がいるということは確かです。
つまりオンカジで過度に負けたことに憤慨し、訴訟を起こして訴えたいと思う人もいる訳です。
オンカジで負け過ぎたら訴えるべき!?冷静な対処法を考えよう
オンラインカジノで怒りに任せてスマホやPCに八つ当たりする人もいますが、それでは何も解決しません。
むしろ高額なデバイスが壊れる可能性がある為より大きな損失を被る事になるかもしれません。
またパチンコ店での台パンの様に、破壊行為は金銭的な被害だけでなく訴えられるリスクもあります。
実際に出禁だけに収まらず損害賠償請求が発生した人は何人もいます。
そこで負け過ぎて怒りがピークに達した際にはどのように対処すべきかを考えていきたい所です。
怒りをぶつけても何も解決しない事は明らかで、自分自身にも損害を与える可能性がある為に冷静な対応が求められます。
実際に冷静な人は「もしかしたら、オンカジを訴えたら儲かるかもしれない」「金が返ってくるかもしれない」と考える事もあります。
訴える事で相手から慰謝料を得る事が出来たり、不正行為があった場合はそれを指摘して問題解決に繋がる事も出来るかもしれません。
しかし、訴訟は思っているより「簡単なものではなく。オンカジなら尚更難しい」のが現状です。
法的知識や訴訟費用等、多くのハードルが存在しており、訴訟を考える際には冷静にリスクやメリットを考え十分な準備をする必要があります。
難しいですが怒りが収まらなくても、冷静さを保ちながら自分自身が取るべき行動を慎重に考える事が大切です。
オンカジを訴える事の難しさ
ギャンブルで大負けした時、多くの人は運営元を訴えたいと思うでしょう。
負け方があまりにも違和感があると、それはもはや仕組まれたものだと思う事もあるかと思います。
もしオンラインカジノが明らかに不正な行為を行っていた場合、立証すれば勝てる可能性はゼロではありません。
その上、同様の被害者がいる場合は集団訴訟を提起して賭け金を取り戻す事が出来るかもしれませんが…
ただし運営元が不正行為を行っているかどうかを判断することは容易ではありません。
特に信頼できるオンラインカジノであれば、厳格なライセンスを持っている事が多く不正行為を行う可能性は低いと考えられます。
つまりオンラインカジノを訴える事は簡単ではなく、勝訴する事はかなり難しい可能性があります。
オンカジを訴える際におすすめな手段とは
オンラインカジノで大きく負けた時、誰でも一度は運営元を訴えたいと思った事があるかもしれません。
そんなに負けるのはおかしいと思わせる仕組みがあるのではないかと疑いたくなるものです。
しかし、単に負けすぎたからといって訴える事は出来ません。
訴える為には、相手に非があるということを明確に示す必要があります。
オンカジを訴える際におすすめな手段としては「精神的苦痛や生活に支障をきたす演出」等を根拠として訴える方法です。
この様な訴えをする場合、海外の弁護士に相談する事がおすすめです。
「日本では鼻で笑われて相手にすらしてくれない」かと思います。
オンカジ側はクレームに対して関与しない態度を取る事が多い為、訴訟を起こす際には弁護士の支援が必ず必要です。
訴える際には「オンカジが精神的苦痛を与え、射幸心を煽ってお金を散財させた為に資産を失った」と主張をする事が出来ます。
もちろん、これは屁理屈の様にも聞こえますが敏腕な弁護士を雇えば勝訴する可能性があります。
この様な訴訟が行われる事で、多くのプレイヤーがオンカジを訴え何かがおかしいと疑うサイバー警察が動く可能性もあるかもしれません。
非常に奇妙な発想かもしれませんが、この方法が最善の策かもしれません。
実際に訴えた人や判決事例はあるのか
さて実際にオンラインカジノを訴えた人や判決事例はあるのか気になるかと思います。
オンラインカジノに関する訴訟や判決事例は、国や地域によって異なります。
一部の国ではオンラインカジノが違法である為、訴訟や判決事例は無くもちろんグレーゾーンである日本ではありません。
しかし一部の国では合法的にオンラインカジノが運営されておりますので、訴訟や判決事例が少なからず報告されています。
例えばスペインでは2018年、オンラインカジノが不当な広告を行ったとして罰金刑が科された事例があります。
またイギリスでは、オンラインカジノがプレイヤーに対して違法な広告を行ったとして訴えられ和解金を支払う事になった事例もあります。
上記から分かる様にどちらも広告関連であり、一方でオンラインカジノでの負けによって精神的苦痛を訴える場合は訴訟が難しいケースが多いです。
これはオンラインカジノが合法的に運営されている場合、プレイヤーが自己責任でゲームに参加している為に訴訟が受理されることが難しいからです。
ただし法的に問題がある場合や、不正な操作によって資金が奪われた場合には訴訟や和解によって資金を取り戻すことが出来る可能性があります。
オンカジを訴えることのリスクと現実
結論から言えば、オンカジを訴えるのは「日本では限りなく不可能」で、これまでの事例でも負けに対して金を取り戻した事は一度もありません。
つまりオンカジを訴える事は非常に難しい訳です。
何故なら弁護士費用も必要ですし、勝てなければ損をしてしまう可能性があります。
改めて説明すると日本では相手にすらされず、海外でも負けに関しての事例はゼロに近い事例です。
また訴えた場合、そのオンカジからはブラックリストとしてアカウントが登録される為に今後のプレイにも支障をきたす事になります。
オンカジを訴える事のリスクと見返りを考えれば現実的ではないのかもしれません。